閉経後女性18万3,450例を対象としたUK Biobankコホート研究において、ホルモン補充療法（HRT）の使用（1年以上）は全原因認知症リスクの低下と関連し、ハザード比（HR）は0.90（95%信頼区間[CI]：0.84〜0.96）であることが示された。外科的閉経、アポリポタンパクE（APOE）ε4保因者、内因性エストロゲン曝露量が少ない女性でより強い関連が認められた。研究成果はAlzheimer’s & Dementia誌2026年8月号に発表された。

UK Biobankを用いた閉経後女性18万例超の多変量コックス回帰解析

本研究は、UK Biobankに登録された閉経後女性18万3,450例（平均追跡期間13.3年）を対象としたコホート研究である。HRT使用（1年以上）と全原因認知症および認知症サブタイプとの関連を、多変量コックス比例ハザードモデルを用いて評価した。さらに、閉経タイプ（自然閉経 vs 外科的閉経）、生涯エストロゲン曝露量、APOE ε4遺伝子型、HRT開始年齢による修飾効果を検討するため、層別解析を実施した。追跡期間の合計は243万人年超に及び、その間に3,948例の認知症が確認された。組入基準はHRTの使用歴が1年以上の閉経後女性であり、各サブグループへの層別化によって応答性の高い集団の特定が試みられた。

外科的閉経・APOE ε4保因者・低エストロゲン曝露群でより強い関連

全原因認知症に対するHRT使用のHRは0.90（95%CI：0.84〜0.96）であった。層別解析では、外科的閉経を有する女性でHR 0.74（95%CI：0.65〜0.84）と最も強い関連が認められた。APOE ε4保因者ではHR 0.87（95%CI：0.80〜0.95）、内因性エストロゲン曝露量が少ない女性ではHR 0.84（95%CI：0.77〜0.93）であった。また、HRT開始年齢が46〜56歳の場合に最も大きな関連が示された。これらの結果は、HRTの恩恵が一様ではなく、閉経タイプや遺伝的背景、ホルモン曝露歴によって異なることを示唆している。

個別化されたHRT処方への応用に向けた今後の展望

著者らは、HRT使用が認知症リスクの低下と関連するという本研究の知見が、女性の生涯にわたる認知症リスクに応じたより個別化されたHRT処方のアプローチに役立つ可能性があると述べている。特に外科的閉経後の女性やAPOE ε4保因者など、特定のサブグループにおいてより強い関連が観察されたことは、HRT処方の対象選択において重要な示唆を与えるものである。ただし、本研究は観察研究であり因果関係を断定するものではなく、今後の介入試験による検証が求められる。

参考文献